ごみ拾ったらＳＮＳ投稿、すぐに「ありがとう」の反応…「達成感ある」参加意欲の向上にも - 読売新聞オンライン

　ごみ拾いのボランティアの活性化にＳＮＳを活用する取り組みが自治体で広がっている。コロナ禍で大人数が集まっての活動が難しくなる中、オンラインのネットワークが参加者同士をつなげる役割を果たしている。ゲーム感覚で気軽にできるといった効果も、普及に一役買っているようだ。（渋谷功太郎）

　８月上旬の早朝、東京都港区の清掃ボランティア「クリーンナップフロンティア」代表の吉岡孝司さん（５７）がトングとポリ袋を手に、１人で芝公園周辺のごみを拾っていた。約１時間でたばこの吸い殻約８０本やマスクなどを回収。写真に撮って、ごみ拾いＳＮＳ「ピリカ」に投稿すると、すぐに「ありがとう」と反応が返ってきた。

　昨秋からごみ拾いの活動を始めた吉岡さんは、コロナ禍も考慮し、自分の都合のいい時間に１人で活動している。「同じ目的の仲間とのつながりが感じられ、投稿への反応がやる気につながる」と笑顔を見せた。

　「ピリカ」は、渋谷区のＩＴ企業が２０１１年に開発したＳＮＳだ。利用者はスマートフォンのアプリやウェブサイトから拾ったごみの数や写真を投稿すると、地図上に掲載される。投稿を見たほかの利用者は「ありがとう」ボタンを押して、感謝を伝えることができる。

　港区は、コロナ禍を受けて個人による清掃活動を促そうと昨年７月からアプリを活用しており、吉岡さんも、区の勧めで利用を始めた。使って１年ほどだが、「自分の清掃記録が残るので、達成感があって、楽しく続けられている」と話す。

　ピリカは個人の利用は無料で、１１５か国・地域で利用され、計２億５０００万個以上のごみを拾ったという投稿があったという。

　自治体や企業向け有料サービスとして、専用ページで特定エリア内の参加人数やごみの回収数を「見える化」できる仕組みもある。これを利用する自治体は１９年時点では６県市だったが、現在は秋田県や京都府、三重県など全国１６府県市区に拡大した。

　ボランティア同士を結ぶ仕組みはほかにもあり、京都府亀岡市は「ＬＩＮＥ（ライン）」の市公式アカウントを使う。市民らに、見つけたごみの種類や個数を地図上に投稿してもらい、街中にどれだけごみが捨てられているのかを「見える化」し、美化を呼びかける取り組みだ。

　兵庫県の淡路島で１７日から約１か月行われるキャンペーン「さんぽｄｅごみ拾い」（実行委員会主催）は専用ウェブアプリを活用する。参加登録をし、拾ったごみの写真を撮影して協力店で見せると、ポイントがもらえ、淡路ビーフの肉などが抽選であたる。過去２回で延べ約５０００人が参加したという。

　ＳＮＳ活用には参加者の意欲向上の効果もある。

　渋谷区では清掃ボランティアは団体が中心だったが、コロナ禍で参加団体が１９年度の１６７団体から２０年度には２８団体に減少。そこで個人が主体となった活動を支援しようと、２１年７月にピリカを導入した。

　清掃用具の貸し出しの申し込みをピリカでできるサービスも併せて始めたところ、２１年８月以降にごみ拾いに参加した人は１か月平均で約１８０人と、団体が中心だった頃の約２・５倍に増加した。拾われたごみの数は約１６００個から約１万５５００個と約１０倍に増えた。

　今年は、街中にごみが散乱することが多い１０月３１日のハロウィーンの時期にピリカを活用したイベントを計画しており、区環境整備課の青木正樹課長は「活動が定着し、街の美化につながれば」と期待している。

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