気候変動への対策として、まずプラスティックゴミの削減に取り組む国や個人は多い。それがいいことなのは間違いない。だが、簡単に始められて比較的早く成果が上がる施策は、本当に必要な変革から目をそらせてしまう危険もはらんでいる。
TEXT BY MATT REYNOLDS
TRANSLATION BY KAREN YOSHIHARA/TRANNET
WESTEND61/GETTY IMAGES
ボイヤン・スラットは2012年、海に漂うプラスティックごみを除去する計画を考案した。当時18歳の学生だったスラットは、祖国オランダのデルフトで開催された「TEDx」のトークにおいて、1日あたり輸送コンテナ55個分のプラスティックごみを太平洋から回収できる巨大な浮遊装置の構想を語った。
魚網が絡みついたアザラシや、腹部にプラスティックが詰まった海鳥の写真を交えたスラットの講演は、世間やメディアの関心を惹きつけた。海洋生物学者からは、スラットの提唱する装置が野生動物を危険に晒すことになる可能性もあるとの批判も出たが、それにもかかわらずスラットと彼が設立したスタートアップのオーシャン・クリーンアップは、その後の7年間で2,440万ポンド（約33億7,800万円）もの資金を調達したのである。
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皆が熱心な脱プラスティックへの取り組み
各国が二酸化炭素排出量の削減のための最善策を考えあぐねている間も（一部の国は削減努力が必要かどうかすら疑問視していた）、人々の意見はひとつの点で合致していた。それは、プラスティックは悪影響を及ぼすものであり、海からできる限り多くのプラスティックごみを回収することが好ましい、ということである。
だが、海洋プラスティックごみに執着するあまり、それよりもはるかに大きな環境問題の全体像が見えなくなっているということはないだろうか？
環境に関する気の滅入るニュースが溢れる世の中で、プラスティック汚染は英国の人々が意欲的に取り組もうと思える数少ない環境問題のひとつだ。15年にレジ袋が有料化されて以来、英国の7大スーパーマーケットで提供された使い捨てビニール袋は83パーセント（60億枚以上）減少した。この成功に後押しされ、19年5月に英国政府はプラスティック製のストロー、マドラー、そして綿棒についても20年4月より禁止とすることを正式に発表している。
消費者もまた、脱プラスティックに取り組んでいる証を熱心にひけらかしている。英小売店アルゴスは17年12月、繰り返し使える“マイカップ”の売り上げが前年同月比で537パーセント増加したことを発表した。
プラスティック包装を削減するために“プラスティックフリー”の店を活用している人もいる。さらに19年11月上旬には、英主要スーパーマーケットのテスコ、セインズベリーズ、ウェイトローズ、そしてアズダが、リサイクルが困難な黒色プラスティック容器を19年末までに段階的に廃止していくことを発表している。
脱プラ運動の影に隠れる、真の問題
だが、プラスティック汚染との戦いは、気候危機の問題に取り組むためというよりも、自己満足の色合いのほうが強いと言えるかもしれない。
自然保護活動家リチャード・スタッフォードとピーター・ジョーンズは、海洋環境に関する学術誌『マリン・ポリシー』の記事のなかで、海洋にとっては気候変動や魚の乱獲のほうが、プラスティック汚染よりも深刻な脅威だと書いている。
「プラスティックごみの削減に向けてささやかな手段が講じられたり、計画されたりしているが、これによって環境問題全体に取り組むために国際規模で求められる、大規模な社会システムの変革が阻まれるべきではない」とふたりは主張する。
繰り返し使える「キープカップ（KeepCup）」や有料レジ袋、海洋清浄計画はどれも素晴らしいものだ。しかし、こうした施策は、気候危機問題の解決に必要なのは人々の生活の表面的な部分に手を加えることであって、本格的な変革ではないことをほのめかしてもいる。社会システムの変革を起こさなくても、イノヴェイションや金で気候危機を乗り切れるという期待を生んでしまうのだ。
これは、あまりにも悲観的に聞こえるかもしれない。英国人が使用するビニール袋の数がかつてないほど減っていることも、カフェが客に使い捨てカップを控えるように勧めていることも、確かに好ましい動きだ。
しかし、こうしたことに気をとられてしまうと、それよりはるかに大きな効果を地球にもたらすことのできる方法を見過ごしてしまう真の危険性があるのだ。
極端な変化の効果は、過小評価される
コンサルティング会社のA.T.カーニーが19年9月、ドイツ人1,500人を対象に「ひとり当たりの二酸化炭素排出量の削減に最も大きな効果があると思うものは何か」を尋ねる調査を実施した。
提示された7個の選択肢のうち、最多となる22パーセントの回答者が選んだのは、「ビニール袋の使用をやめること」だった。ところが実は、これは選択肢に挙げられたライフスタイルの変革のなかで最も効果が小さく、二酸化炭素の削減量はひとりあたり年間3kgにとどまる。
一方で、肉食をやめればひとり当たり450kgの排出量を削減できるが、効果が最も大きいものとしてこの選択肢を選んだ回答者の数は2番目に少なかった。
言い換えれば、わたしたちは自分が受け入れる覚悟をしたささやかな変化が環境にもたらす影響をかなり過大評価している。そして一方で、より極端に見える変化がもたらす影響を過小評価していると言える。
この調査は科学的研究によるものではないため、鵜呑みにすべきではない。だがこの結果は、わたしたちの考えが環境にとって最善な策は何かではなく、許容できそうな策は何かという基準に即していることを示唆している。
気候変動は技術革新だけで切り抜けられない
テクノロジーは、この環境問題の袋小路から抜け出すための別の方法を提案してくれるものだ。
スラットは17年、「テクノロジーは変化をもたらすための最も効果的な要因だ。それは、われわれ人間の能力を増幅させるものである」と『エコノミスト』誌に書いている。「ほかの変化要因は社会の既存の構成要素の入れ替えに依存するが、これに対して技術革新はまったく新しい構成要素を生み出し、問題解決の手段を増やしてくれるからだ」
しかし、気候危機はイノヴェイションによって切り抜けられるものではない。二酸化炭素の貯留のようなテクノロジーも、ひと役買うことにはなるだろう。だが、二酸化炭素の排出量削減に向けた取り組みの大部分は、大気中に大量の温室効果ガスを排出するプロセスをまとめて拒否することによってのみ実現されるのだ。
つまり、飛行機の利用を減らし、食生活を変えて赤身肉への依存度を減らし、化石燃料を使用する自動車を段階的に廃止し、再生可能なエネルギー源に切り替えることが必要なのである。
海洋汚染問題にしても、プラスティック包装の廃止がわたしたちにできる最善策かどうかは定かではない。環境保護団体のグリーンピースの19年の報告書によると、大量の海洋プラスティックごみの大部分を占めるのは、紛失あるいは廃棄された漁具だ。太平洋ごみベルトに関する研究では、集積物の86パーセントが魚網だと推定されている。
プラスティックごみは、温室効果ガス排出とは性質の異なるものだ。「ブループラネット（Blue Planet II）」のようなテレビ番組では、プラスティックごみが野生動物の内臓にまで悲劇的な影響を及ぼしていることが紹介されている。一方で、二酸化炭素は目に見えず、じわじわと死をもたらす。
またプラスティックは、経済的に恵まれた人々にとってみれば、大きな犠牲を払わずともある程度は比較的容易に生活から排除できる。しかし経済そのものは、地面から化石燃料を掘り出して燃やすことを前提に構築されているのだ。
それでもプラスティックごみとの戦いから、わたしたちは気候変動に取り組むうえでの教訓をひとつ学んだ。それは、政府からの圧力がわずかな場合でも、社会が十分に強い意志をもっていれば、驚くほど短期間のうちに行動様式に大きな変化をもたらすことができるということだ。
次は真に重要な問題のために、もう一度その偉業をなし遂げようではないか。
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March 02, 2020 at 01:00AM
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